地震に強い家にしたい

①建物状況のヒアリング

【対象建築物】

• 2階建て以下の木造在来軸組み構法の建物
• 昭和25年以降、平成12年5月以前に着工された建物

②家屋の屋内調査

お客様に立ち会い頂いて、調査を行います。

③家屋の外周調査

お客様に立ち会い頂いて、調査を行います。

④調査資料の作成

現地調査票の作成現地調査の内容をチェックシートに記入し、現況図面を作成します。

⑤報告書作成

診断結果報告書の作成専用ソフト『木耐博士N』を使って調査結果を解析し、報告書を作成します。

現地調査後、報告書を作成し、耐震工事が必要な場合については、補強プランを作成しご提案します。まずは、お住まいの状況を調べてみられませんか。

近鉄不動産のスタッフが行います

近鉄不動産の建築士の中でも専門知識を持ったスタッフが適切に検査させて頂きますのでご安心頂けます。 

床下や屋根裏も確認します

耐震診断法の内容については、「簡易耐震診断」「一般診断法」「精密診断法」がありますが、近鉄不動産が行う耐震診断は「一般診断法」です。

図面や目視による調査で耐震診断を行う非破壊調査ですので、壁や床をはがすことはありません。基礎や柱の状況、筋交いの有無などを調べるために、床下や屋根裏に入り調査を行います。

耐震診断結果を基に、耐震プランを提案します

耐震診断の結果を基に、補強が必要となった場合には、お客様に最適な耐震プランのアドバイスや補強のご提案を行います。費用は33,000円(税込)ですが、お住まいの地域によっては補助金が受けられる場合もございます。

近鉄不動産の耐震リフォームでは、既存住宅の住宅性能を向上させ、お客様に長く大切にお使い頂ける、資産価値のある住宅を実現します。

例えば、壁の補強の場合

壁の耐震工事は筋かいで補強するのが一般的ですが、旧耐震で建築された住宅は、筋交いなどがない壁もありますし、絶対壁量が少ない場合もあり補強が必要です。

筋交いでの補強は、天井や床を解体・復旧する必要があります。

壁補強には、筋交いよりも強い耐力を有する「耐震ボード」を取り付けて補強し、見た目は元通りの壁に戻す方法もあります。この方法の場合は、解体・復旧が最小限に抑えられ、工期が短縮できます。

例えば、余震や繰り返しの揺れに備えたい場合

地震エネルギーを吸収して家屋を守る「制震ダンパー」がおススメです。「制震ダンパー」は、地震のエネルギーをフレームに組み込んだダンパーで吸収することで、建物の変形を小さくします。そのため、余震や繰り返しの地震に効果が望めます。

例えば、建物の浮き上がりに備える場合

地震時に倒壊の原因となる要因の一つに「柱のほぞ抜け」や「基礎との分離」があります。そこで、建物の角に大きな力がかかる箇所には、基礎と土台・柱を緊結して倒壊を防ぐ「外付けホールダウン金物」を設置するのがおススメです。